iDeCo(イデコ)で失敗しないために。金融機関を徹底比較

(写真=Fahkamram/Shutterstock.com)

個人型確定拠出年金「iDeCo(イデコ)」をうまく活用できるかどうかを左右するのが、どこの金融機関に口座を開くかという点です。

そもそも利用できる金融機関は一人一機関、しかも一度口座を開くと変更するのには時間とコストがかかってしまいます。長く付き合っていける金融機関はどこか、最初にしっかり比較して選びたいものです。その際にポイントとなるのが、手数料など運用中にかかる「コスト」と運用商品の「品揃え」の2点。以下で詳しく説明していきます。

金融機関の種類は銀行・証券会社・保険会社などさまざまですが、業態によって制度が異なるということはありません。国民年金基金連合会(国基連)のサイトに取り扱い機関の一覧が掲載されているので、確認してみてください。

毎月かかる手数料は無料がベスト!月に300円違うと年3,600円の差に

iDeCoの手数料には、加入時に一度だけかかるものと、運用中に毎月かかるものの2種類があります。毎月継続的にかかる手数料のうち、金融機関によって差が出るのが「運営管理手数料」というコストです。金融機関によって月0円から数百円と幅がありますが、例えば月に300円違うと1年で3,600円、30年だと10万8,000円の差になります。たかが数百円の手数料が積もり積もって将来の受取額に大きな影響を与えるのは、まさに長期運用のiDeCoならではといえます。

金融機関によっては、運営管理手数料が無料になることもあります。ただし、「最低保有残高が◯万円以上」などの適用条件を設けている会社もあり、例えば保有残高10万円以上と決められている場合、毎月の掛金が2万円なら積立額が10万円を超える6ヵ月目から手数料が無料になります。加入後すぐはコストがかかるので、事前によくリサーチしておきましょう。そのほか、運営管理手数料の割引について独自サービスをおこなっている金融機関もあるので確認しましょう。

「探す手間をかけたくない」という人は、大手銀行など普段利用している金融機関を選んでももちろん問題はありません。最近では、メガバンクをはじめ大手金融機関でもサービスの刷新が相次いでいて、手数料の水準も以前と比べると大きく下がっています。

ラインナップで比較!分散投資の幅を広げよう

iDeCoでは、口座を開いた金融機関が取り扱っている運用商品の中から、投資する商品を自分で選んで毎月積み立てていきます。その商品の品揃えについてポイントとなるのが、投資対象の選択肢の広さです。幅広い投資対象のラインナップが揃っているかどうかは、金融機関の選択において重要になってきます。

iDeCoで投資する商品には大きく分けて、定期預金や保険などの元本確保型の商品と、国内外の株式・債券などで運用する元本変動型(=投資信託)の2種類があります。

投信では、不動産に投資できる「REIT(リート)型」や、1本で幅広い資産クラスに分散して投資できる「バランス型」、これからの成長が見込まれる新興国をカバーできる「新興国型」、経済混乱の際に輝きを増す「金」などがあると、投資の幅がグッと広がります。ラインナップが多い金融機関を選んでおけば、運用中に商品を変更したいと考えた際にも便利です。

また、投資信託には「信託報酬」というコストがかかっているのでそちらもチェックしておきましょう。これは運用会社・販売会社・受託会社に対して資産の運用管理を行ってもらう報酬として支払うコストで、投資信託を保有している間はずっとかかるものです。

そのため、運用が長期になればなるほど、運用実績に影響を与えることになります。信託報酬が低い投信で運用すれば、その分パフォーマンスにも期待ができるといえるでしょう。

ベストな積み立て先選びは徹底比較から!

iDeCoの金融機関選びではまず金融機関に支払う手数料を調べます。たとえ手数料無料と書いてあっても、よく確認すると適用条件が設けられている場合があるのできちんと確認しましょう。また取り扱っている品揃えも重要です。商品数だけでなく商品のラインナップに注目しましょう。商品選びの際、「信託報酬」というコストが低いほうがいいということも覚えておいてください。

この他には、相談窓口やコールセンターなど加入後のサポートサービスも各社で異なります。特に銀行であれば直接店頭で加入や相談ができるというメリットがあります。

iDeCoを始めるなら金融機関とは長い付き合いになるため、ヘルプ体制が充実していると何かわからないことがあった時などに安心です。これらの点を徹底的に比較しつつ、どうしても迷った際には、自分が買いたいと思う商品があるかどうかで決めるのも1つの手でしょう。

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