女は投資信託の運用で知性が磨かれる。iDeCo(イデコ)やNISA(ニーサ)をはじめよう

(写真=StockLite/Shutterstock.com)

貯蓄から投資への流れの中で、個人型確定拠出年金「iDeCo(イデコ)」や少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」のことを「これまで聞いたことがあるけれど、どうやっていいかわからない」という人もいるのではないでしょうか。最初は難しい言葉でも、はじめれば少しずつ理解が深まっていきます。

節税効果が高いiDeCoやNISAなのに……

一般社団法人投資信託協会の「2017年(平成29年) 投資信託に関するアンケート調査」によると、iDeCoの名前を知っていると回答した人は38.8%、NISAの名前を知っている人は半数以上です。また、iDeCoを「利用したい」人は男性が14.9%、女性は9.3%。NISAを「利用したい」人は男性20.0%、女性が13.5%でした。

平均寿命の長い女性こそ、老後の生活費が気になるのではないでしょうか。節税効果の高いiDeCoやNISAを資産形成の一部に取り入れ、うまく活用したいものです。どちらも資産形成だけでなく、運用を通して世の中の流れに敏感になり、金融や経済の知識が身についていきます。結果、知性が養われ、スキルや収入がアップする可能性も秘めているのです。

経済や金融に慣れ親しむことで、環境変化に強くなれる

日本では、金融商品を選ぶ際に「元本保証であること」を重視する人が多く、変動商品は敬遠されがちです。しかし、本当に元本保証の金融商品だけで十分なのでしょうか。政府が経済成長を促し、日本銀行が2%の物価上昇率を目標とするなら、私たちの資産も年利2%程度の運用益を上げる必要があります。将来買いたいモノの値上がりが金利より高ければ、お金の価値は実質的に目減りしてしまいます。

たとえ、預けた金額より受け取った金額が増えていたとしても、物価上昇がより進んでいれば、損をしていることになるのです。この感覚を持ち合わせているか否かで、環境の変化に対応できる能力に差がついていきます。投資を通じて経済に親しんでいる人ほど、変化への対応力を持ち、仕事や生活のさまざまな場面で発揮されます。

リスクを抑えつつ、経済の波に乗れる投資信託

iDeCoの金融商品ラインナップの多くは投資信託です。元本保証の金融商品(定期預金など)もありますが、高い経済成長が見込めず低金利の日本では、それだけで将来の生活資金準備は難しいといえるかもしれません。NISAは「リスクを取って資産運用する人に対し、税金を優遇する」という趣旨の制度で、預貯金や債券など元本の安全性が高い金融商品は対象外。上場株式等や株式投資信託が対象です。

分散投資が特徴である投資信託の多くは、長期運用に向いています。一般的に景気のいい状況では物価が上昇し企業業績も拡大していきます。その恩恵を受けるのが株式投資ですが、虎の子を1社に限定して集中投資するのはこわいもの。多くの投資信託は、数十種類から数百種類の投資対象を1つのパックに詰め合わせた金融商品で、リスク分散効果が期待できます。

使い道に応じて預金、iDeCo(イデコ)、NISA(ニーサ)を活用 そしておまけの効果も

お金はただ漠然と貯めるのではなく、使い道に応じた貯め方や運用方法があります。

  1. 現在または近い将来に使うお金は、引き出せることを重視して預ける
  2. 数年先に使うお金や余裕資金は、引き出す時期と安全性・収益性のバランスを考慮する
  3. 老後の生活費など遠い将来に使うお金は、物価変動の影響を受ける前提で運用する

元本保証の金融商品は、資産を守ることに長けています。引き出す前提もあり、普通預金や短期間の定期預金は、1の用途に向いています。NISAは投資した年から5年間が非課税になるため、2の運用に適しています。原則として60歳までは引き出せないiDeCoは、3が適しています。30代、40代の物入りの世代としては、使う予定のお金を1で確保し、余裕資金を2で運用、老後の資金を3に振り分ける……というように、それぞれの役割を効果的に活用するといいでしょう。

女性は自分の資産をしなやかにたくましく育んでいこう

長寿国の日本では、資産形成も長期戦です。経済の変化に対応し、しなやかに、たくましく自分の資産を守り育てていかなければなりません。残高を増やすことだけが目的ではなく、資産運用を通じて学んだ知性は、もうひとつの財産といえます。金融や経済スキルを身にまとった知的な女性は、資産形成と収入アップを手に入れられるはずです。

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